弔電の送り方お助け日記

葬儀に出席ができない場合には弔電を打つことがあります。出席できる場合でも、会社関係であれば別途打つこともあるでしょう。一般的な葬儀の場合なら、喪主あてに打つとされています。故人との関係が深い場合であっても故人に直接打つわけではないので注意が必要になります。

喪主がわからない場合には、直接名前を記さない場合もありますが、事前に調べて打つことが多いです。では、合同葬の場合はどうかです。これは、家族と会社などが合同で行う葬儀になります。会社関係者などだと影響力が非常に大きくなります。

そこで一緒に行うことがあります。会社の上役になると、経済関係の組織にも属することがあり、いろいろなところから出席される可能性も多くなります。この場合、喪主を立てるのではなく葬儀委員長を立てて執り行うことが多いです。

会社が中心になって行う場合、実際に執り行う人と名目上葬儀委員長になる人は異なります。会社であれば、会社の代表取締役が葬儀委員長になるケースが多くなります。ですから弔電の宛名も葬儀委員長、つまりはその会社の代表取締役に対して打つのが良いと言えるでしょう。

葬儀の案内が来た時には内容が分かるようになっているので、それを確認しておきましょう。